「児童発達支援に通い始めたけれど、子どもに変化が見えない」「このまま続ける意味があるのだろうか」と不安になることもあるでしょう。
児童発達支援による変化の現れ方や時期は、子どもの発達の状況、特性、支援目標、利用頻度などによって異なります。そのため、「何か月通えば効果が出る」と一律に決めることはできません。
この記事では、児童発達支援が「意味ない」と感じやすい理由や、遊びを通した支援のねらい、変化を振り返る方法、今の事業所を続けるか迷ったときの確認ポイントを解説します。
児童発達支援が「意味ない」と感じてしまう理由
児童発達支援を利用していても、「本当に変わっているのだろうか」と疑問を感じることがあります。
支援の成果は短期間で分かりやすく現れるとは限らないため、日常生活の中では変化を実感しにくい場合があります。
小さな変化に気づきにくいことがある
子どもの変化は、必ずしも「急に言葉が増えた」「突然できることが増えた」といった分かりやすい形で現れるわけではありません。
たとえば、「声をかけると靴を履こうとするようになった」「順番を少し待てるようになった」「困ったときに大人を頼れるようになった」といった変化もあります。
毎日一緒に過ごしていると、小さな変化ほど気づきにくいものです。以前の様子と比較することで初めて分かることもあります。
「遊んでいるだけ」に見えることがある
児童発達支援では、ブロック、工作、ボール遊び、ごっこ遊びなど、子どもにとって遊びに見える活動が行われることがあります。
児童発達支援では、子どもの発達の状況や特性、個別支援計画などを踏まえ、生活や遊びの中に支援のねらいを取り入れることが大切にされています。
そのため、家庭でも行うような遊びであっても、スタッフの関わり方や活動の設定によって支援のねらいが異なる場合があります。
何を目的とした活動なのか分からない場合は、事業所に活動のねらいや個別支援計画との関係を確認してみるとよいでしょう。
日常生活の中では過去との比較が難しい
送迎や家事、仕事などに追われていると、数か月前の子どもの様子を正確に思い出すのは難しいものです。
「最近できるようになったこと」「以前より負担が少なくなった場面」などを簡単に記録しておくと、変化を振り返りやすくなります。
児童発達支援の効果はいつから出る？一律の期間はない
児童発達支援について、「何か月通えば効果が出るのか」と気になる保護者は少なくありません。
しかし、変化が現れる時期には大きな個人差があります。そのため、「3か月」「半年」「1年」など、一律の期間を効果の目安として考えることは適切ではありません。
支援目標は子どもごとに設定される
児童発達支援では、子どもの発達の状況や生活上の困りごと、本人や家族の意向などを踏まえて個別支援計画が作成されます。
計画には長期目標や短期目標、具体的な支援内容、目標の達成時期などが設定されます。
「いつ効果が出るか」を一律の期間で考えるよりも、「今どのような目標に取り組んでいるのか」「その目標に対してどのような変化があったのか」を確認することが大切です。
個別支援計画は定期的に振り返る
児童発達支援計画は、原則としておおむね6か月に1回以上、支援の実施状況を確認するモニタリングが行われます。
ただし、この6か月は「半年経てば効果が出る」という意味ではありません。
子どもの状態や家庭状況などに変化がある場合には、6か月を待たずに計画を見直すこともあります。
変化が感じられない場合や、現在の支援内容に疑問がある場合は、時期にかかわらず事業所のスタッフや児童発達支援管理責任者に相談して構いません。
新しい環境に慣れるまで時間が必要な子どももいる
新しい場所やスタッフ、活動の流れに慣れるまでに時間が必要な子どももいます。
一方で、比較的早く環境に慣れる子どももいるため、「最初の何か月は変化がなくても問題ない」と一律に考える必要はありません。
その子が安心して過ごせているか、活動にどのように参加しているかなども含めて確認していきましょう。
「ただ遊んでいるだけ」に見える活動にはどんなねらいがある？
乳幼児期の支援では、遊びや日常生活の体験を通してさまざまな力を育てていくことが大切にされています。
ただし、同じ遊びでも、子どもの発達の状況や支援目標によってねらいは異なります。
指先を使う遊びと日常動作
ビーズ通し、シール貼り、工作など、手や指を使う活動が取り入れられることがあります。
こうした活動では、指先を動かすことだけでなく、目で見たものに手を合わせること、道具を扱うこと、活動に集中することなど、複数の要素を経験できます。
子どもの状態によっては、鉛筆やスプーンを使う、衣服を着脱するといった日常生活の動作につながる力を支援する目的で取り入れられることもあります。
順番やルールのある遊びと人との関わり
すごろくや簡単なゲーム、ボール遊びなどでは、順番を待つ、相手を見る、ルールを理解する、気持ちを伝えるといった経験ができます。
ただし、社会性の育ち方は子どもによって異なります。
無理にルールを守らせるのではなく、その子の発達段階に合わせて活動の内容や関わり方を調整することが大切です。
身体を使う活動と「運動・感覚」への支援
児童発達支援では、身体を動かす遊びや、さまざまな感覚を経験する活動が行われることがあります。
こども家庭庁の児童発達支援ガイドラインでは、「運動・感覚」が5領域の一つとして位置づけられています。
視覚、聴覚、触覚、固有覚、前庭覚などを遊びの中で活用することや、感覚の過敏さ・鈍さなどの特性を踏まえて環境を調整することなどが支援の例として示されています。
ただし、特定の運動や遊びを行えば感覚過敏が改善するなど、効果を一律に保証できるものではありません。子どもの状態や特性に応じて支援内容を検討することが重要です。
児童発達支援で行われる具体的な支援内容
児童発達支援では、一人ひとりの発達の状況や生活上のニーズを確認しながら支援内容を組み立てます。
個別・小集団・集団などの支援
支援の形は、事業所や子どもの状況によって異なります。
- 個別の支援：子どもの状況や目標に合わせて個別に取り組む
- 小集団での支援：少人数で他の子どもとの関わりを経験する
- 集団での活動：遊びや生活場面の中で人との関わりや参加の仕方を経験する
どの方法が優れているというものではありません。
子どもの発達段階や特性、現在の支援目標に応じて組み合わせることが大切です。
5領域を踏まえた支援
こども家庭庁の児童発達支援ガイドラインでは、本人支援について次の5領域の視点が示されています。
- 健康・生活：健康状態や生活習慣、日常生活に必要な力など
- 運動・感覚：姿勢や運動、感覚の活用や特性への対応など
- 認知・行動：物事の理解、認知の特性、行動への支援など
- 言語・コミュニケーション：言葉や身振りなどによる意思のやりとりなど
- 人間関係・社会性：人との関わりや集団への参加など
一つの領域だけに取り組むのではなく、子どもの生活全体を捉えながら、必要な支援を組み合わせていくことが基本です。
個別支援計画に基づいて支援する
児童発達支援では、児童発達支援管理責任者がアセスメントを行い、個別支援計画を作成します。
アセスメントとは、子どもの発達の状況、生活環境、得意なこと、困っていることなどを整理することです。
個別支援計画では、本人や家族の意向も踏まえて、長期目標・短期目標・具体的な支援内容・達成時期などを設定します。
計画内容について保護者への説明が行われ、支援を進めながら定期的に振り返っていきます。
支援の変化を確認するために保護者ができること
児童発達支援では、事業所と家庭で子どもの様子を共有することも大切です。
ただし、家庭で特別な訓練を増やしたり、保護者が一人で支援を背負ったりする必要はありません。無理のない範囲で情報を共有していきましょう。
事業所と日常の様子を共有する
「最近は着替えを自分でやろうとする」「予定が変わると不安そうにする」など、家庭で見られる様子は支援を考えるうえで参考になります。
連絡帳、送迎時の会話、面談などを利用して、気になる変化を共有するとよいでしょう。
反対に、事業所でどのような様子なのかを聞くことで、家庭とは異なる子どもの姿に気づける場合もあります。
家庭でできる関わり方を相談する
事業所で取り組んでいる内容について、家庭でも無理なく取り入れられる関わり方があるか相談する方法もあります。
たとえば、事業所でスケジュールを見せて見通しを伝えているのであれば、家庭でも同じような方法が使える場合があります。
ただし、家庭での取り組みが保護者や子どもの負担になる場合は無理に続ける必要はありません。家庭の状況も含めてスタッフに相談しましょう。
小さな変化を記録する
日々の変化を簡単に記録しておくと、数か月前との違いを確認しやすくなります。
- 自分から伝えられたこと
- 以前よりスムーズになった生活動作
- 困ったときの反応
- 人との関わり方
- 苦手になったことや新しく気になり始めたこと
良い変化だけでなく、困りごとの変化も記録しておくと、個別支援計画を振り返る際の参考になります。
「効果が出ないのは自分のせい？」と感じたときに考えたいこと
子どもの変化が見えないと、「自分の関わり方が悪いのでは」と考えてしまうこともあるかもしれません。
しかし、子どもの発達や生活上の困りごとはさまざまな要因が関係しており、保護者の関わりだけで説明できるものではありません。
保護者だけに原因を求めない
児童発達支援は、保護者の育て方を修正するためのサービスではありません。
子どもの発達の状況や特性、生活環境などを確認し、その子が日常生活や社会生活を送りやすくなるよう支援するものです。
子育てに迷うことがあれば、保護者だけで解決しようとせず、事業所や相談支援専門員などと一緒に考えていくことが大切です。
療育に「必ずできるようになる」という結果を求めすぎない
児童発達支援は、特定の困りごとが必ずなくなることを保証するものではありません。
「療育に通えば必ず話せるようになる」「必ず集団行動ができるようになる」といった一律の結果を目標にするのではなく、その子が現在どのようなことに困っているのかを確認することが重要です。
必要な支援や目標は、成長や生活環境の変化によって変わることもあります。
保護者自身が疲れたときに利用できる支援
児童発達支援の利用や日々の子育てが続く中で、保護者自身が疲れを感じることもあります。
保護者の負担が大きくなっている場合は、一人で抱え込まず、利用できる相談先や支援について確認してみましょう。
相談できる窓口や支援
地域によって利用できる制度や名称は異なりますが、次のような相談先があります。
- 相談支援専門員・障害児相談支援事業所：障害児通所支援の利用や生活上の困りごとについて相談できる
- 市区町村の障害福祉・子育て相談窓口：利用できる制度や地域の相談機関について確認できる
- 児童発達支援センター：地域の状況に応じて、発達や子育てに関する相談や支援を行っている
- 保健センター・こども家庭センターなど：子育てや発達に関する相談につながる場合がある
自治体によっては、短期入所や日中一時支援など、家族の負担軽減につながるサービスを利用できる場合もあります。
利用条件や対象者、実施状況は地域によって異なるため、市区町村や相談支援事業所に確認してください。
ペアレントトレーニングという選択肢
ペアレントトレーニングは、子どもの特性を理解し、子どもへの関わり方や環境の整え方などを学ぶプログラムです。
児童発達支援センター、医療機関、自治体などで実施されている場合があります。
子どもの行動を理解しやすくなったり、保護者自身の子育ての負担感を整理するきっかけになったりする場合がありますが、実施内容や得られる変化には個人差があります。
興味がある場合は、地域で利用できるプログラムがあるか確認してみましょう。
児童発達支援を選ぶ・見直すときに確認したいポイント
「今の事業所が合っているのだろうか」と迷った場合は、単に「変化があったか」だけで判断するのではなく、支援の内容や説明、子どもの様子などを総合的に確認することが大切です。
可能であれば見学や面談で確認する
新しい事業所を検討する場合は、可能であれば見学や事前相談を利用しましょう。
確認しておきたい項目には次のようなものがあります。
- 子どもへの関わり方：子どもの発達段階や特性に合わせた対応がされているか
- 個別支援計画：目標や支援内容について分かりやすい説明があるか
- 支援プログラム：5領域との関係や活動のねらいが説明されているか
- スタッフの体制：どのような職種・資格のスタッフが在籍しているか
- 情報共有：家庭での様子や事業所での様子を共有できる仕組みがあるか
- 子どもの様子：安心して過ごせそうな環境か
言語聴覚士、作業療法士、理学療法士などの専門職が必要かどうかは、子どもの状態や支援ニーズによって異なります。
資格の種類だけで判断するのではなく、必要な支援をどのように提供しているか確認しましょう。
今の事業所を続けるか迷ったときの判断ポイント
児童発達支援を続けるか迷った場合は、次のような点を確認してみましょう。
- 個別支援計画の目標が現在の子どもの状況に合っているか
- どのような支援を行っているのか説明を受けられているか
- 子どもの変化や困りごとについて事業所と共有できているか
- 子どもの負担が大きくなっていないか
- 保護者の疑問や希望について相談できるか
- 必要に応じて支援内容を見直してもらえるか
「半年までは続けなければならない」と考える必要はありません。
子どもの状態が変わった場合や、支援内容に疑問がある場合は、その時点で児童発達支援管理責任者や相談支援専門員などに相談できます。
必要に応じて個別支援計画の見直しや、利用する事業所・支援方法について改めて検討しましょう。
児童発達支援が「意味ない」と感じたら、まず支援目標を確認しよう
児童発達支援による変化が現れる時期には個人差があり、「何か月通えば効果が出る」という一律の目安はありません。
大切なのは、現在の個別支援計画でどのような目標を設定し、どのような支援を行っているのかを確認することです。
児童発達支援では、遊びや生活の中で「健康・生活」「運動・感覚」「認知・行動」「言語・コミュニケーション」「人間関係・社会性」の5領域を踏まえた支援が行われます。
変化が分かりにくいときは、家庭と事業所で見られる様子を共有し、個別支援計画の目標と照らし合わせながら振り返ってみましょう。
支援内容が子どもの現在のニーズに合っていないと感じる場合や、子どもや保護者の負担が大きい場合は、決められた期間を待つ必要はありません。事業所や相談支援専門員などと相談し、必要に応じて支援内容を見直していくことが大切です。
